キュービクルは、高圧の電気を受電し、建物内で利用できる電圧へ変換するために欠かせない設備です。工場や商業施設、オフィスビルなど、幅広い場所で導入されていますが、設置には手順や工期の目安を把握しておくことが重要です。この記事では、キュービクル設置の流れや必要な期間、工事のポイントについてわかりやすく解説します。
キュービクルを導入する流れ
工場や商業施設、オフィスビルなど、大量に電力を使用する現場にとって欠かせないのがキュービクルです。その設置には専門知識と緻密な計画が必要で、準備から完了まで複数の工程が必要です。設置場所確保・基礎工事
キュービクル設置の際には本体のサイズだけでなく、保守点検用のスペースや法令で定められた安全距離を確保する必要があります。新築の場合は建築計画の中で基礎を用意しますが、改修や更新の場合は既存の基礎を利用できるかを確認し、劣化や寸法の違いがあれば補修や新設で対応します。搬入経路の確認
キュービクルは重量がありサイズも大きいため、狭い通路や階段を通すのは困難です。屋外であればユニック車や大型クレーンで直接据え付けが可能な場合もありますが、屋内や地下に設置する場合は電動リフトやローラーの使用、場合によっては分解搬入・現地組立が必要です。据付
基礎にチャンネルベースを固定し、その上にキュービクルを乗せてボルトで結合します。盤が複数ある場合はズレが生じないよう慎重に調整しながら固定します。屋外用の場合は防水処理がされているため、接合部の歪みやパッキンのズレがないかもていねいに確認しなければなりません。また、変圧器のような重量物は現地で組み込み、アングルや架台にしっかりと固定します。その後、各盤や機器を電線でつなぎ、電力会社の高圧ケーブルや施設側の低圧ケーブルなども接続します。
試験および調整
固定の状態や接続の正確性を確認したうえで、絶縁抵抗や接地抵抗の測定、絶縁耐力試験、継電器の特性試験などを電気主任技術者が実施します。すべての検査をクリアすれば、キュービクルの設置工事は完了です。キュービクル設置工事にかかる期間の目安
キュービクルの設置を検討する際に気になるのは、どのくらいの期間で完成するのかでしょう。ここでは、キュービクル設置工事にかかる一般的な期間について解説します。全体で約1か月
キュービクル工事自体は、1〜2週間程度で終了しますが、事前準備だけでも一定の時間がかかります。全体の流れを考えると、依頼から稼働までにかかる期間は1か月前後を見込んでおくと安心です。自社製造できる会社であれば早い
キュービクル設置会社のなかには、キュービクル自体を自社製造している会社が存在します。メーカーや取次からキュービクルを取り寄せる必要がなく、在庫状況を把握しているためすばやい対応が期待できます。また、製品特性を熟知しているので、適切ですばやい工事が可能です。故障などでいそいでキュービクルを交換しなければならない場合などには、自社製造している会社を活用してみてください。
キュービクル設置における注意点
キュービクルは高圧受電設備として、多くの工場や商業施設、オフィスビルで導入されています。コンパクトで効率的に設置できる一方、運用の安全性や長期的な安定稼働を確保するためには、設置段階でいくつかの注意点を押さえておく必要があります。適切に運用できるよう配慮されていること
キュービクルを設置するスペースを確保することはもちろん、環境条件が適切かを見極める必要があります。屋外に設置する場合は、防水・防塵性能を備えた機器を選ぶことが基本です。また、稼働時には音や振動が発生するため、住宅地や静かなオフィス街では防音・防振対策を講じなければなりません。
さらに沿岸部では塩害による腐食が起こりやすいため、防錆処理を施した仕様を採用したり、メンテナンスの頻度を増やしたりといった工夫が必要です。スムーズに点検できるよう、作業スペースや十分な照明を確保しておくことも重要です。
法令・規制の遵守
キュービクル設置には、電気事業法や建築基準法などの法律が関係しており、電力会社や自治体への申請や許可取得を怠ると、法的トラブルに発展しかねません。設置を進める際には、専門業者に依頼するなどして、必要な届け出や調整を確実に実施することが不可欠です。リスクを考慮して設置する
キュービクルを安定的に設置するには、強度と耐久性を兼ね備えた基礎が必要です。地震の多い日本では、耐震性を考慮した設計やアンカー固定が求められます。また、高圧設備では感電事故を防ぐために、規格で定められた絶縁距離を確保することも欠かせません。さらに、稼働中のキュービクルは発熱をともなうため、通気や冷却の仕組みを整えることも不可欠です。加えて、高圧機器特有の電磁ノイズは周囲の機器に影響を与える可能性があるため、電磁シールドやフィルターを用いたノイズ対策も重要です。
そして最後に、非常時の連絡先や設備停止の手順、避難経路をあらかじめ定めておくことで、想定外のトラブルが発生しても迅速に対応できるでしょう。
